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AIバブルとドットコム・バブルの類似点

  • 執筆者の写真: sigma tokyo
    sigma tokyo
  • 3 時間前
  • 読了時間: 3分

現在のAI(人工知能)相場と1990年代のドットコム・バブル比較は、避けて通れないテーマであり、この分析によって、果たしてバブル崩壊が現実化するか一定程度は想定できることになる。



共通的は、驚くべき内容だ。まさに、20年前にインターネット関連会社がそうであったように、AI企業は、収益可能性に目をつけてまとまった規模の投資に踏み切っている。


スタンフォード大学のリサーチによれば、世界各国のAI投資は、2024年だけでも2523億ドルに達している。2014年以降、AIセクターは、13倍に膨れ上がっている。アマゾン・ドットコム、グーグル親会社のアルファベット、メタ(旧ツィッター)とマイクロソフトは、今年だけでも4社合計で3200億ドルのAIインフラ設備投資を公言している。


わずか2年前にチャットGPTを送り出したオープンAIの企業価値はすでに5000億ドルを突破している。同社の最高経営責任者(CEO)サム・アルトマン氏は、ドットコム・バブルと現状の共通性に目を向けており、「投資家は、AIに過度な期待を寄せているのか?私自身は、そう見ている」としている。


同氏は先月、「AIは、長い期間を見ても、最も重要な事柄かと聞かれれば、もちろん、その通りだ」と答えるとAIの可能性に自信を示している。


2000年3月にドットコム・バブル崩壊を引き起こした要因は何か、そして、現在のAIブームに当てはまることはあるのか?


ドットコム・バブル崩壊に繋がったのは、複数の要因であって、単一の事象ではない。1990年代後半にハイテク企業が経験したファンダメンタルズ面の脆弱性が重なった結果だとされている。米連邦準備制度理事会(FRB、中央銀行に相当)による利上げが2000年5月には、政策金利誘導目標水準が6.5%にまで上昇したことが発端だとされている。


その後、同年3月に日本から始まったリセッション(景気後退)が世界に拡がり、リスク資産からの資金逃避に繋がった。


企業自体の健全性にも問題があり、例えばコマース・ワンは一時、バリュエーションが210億ドルに達したが、売り上げは全く付いてきていなかった。コーネル大学の学生が1万5000ドルで企業したザグローブ・ドットコムは、上場初日に605%上昇したが、売り上げは初期資金を回収することはなかった。


今回のAIブームの懸念は、ドットコム・バブル以来の過度なインフラ投資にある。


ワールドコムは、100日ごとにインターネット情報量が倍増しているとし、通信各社は8000万マイルを超える光ファイバー・ケーブル設置に躍起になっており、グローバル・クロッシング、レベル3やQウェストなどの企業は、巨大なネットワーク構築を必至事項だと取り組んでいる。こうした企業の行動は、供給過剰をもたらした。その結果、バブル崩壊後には、85〜95%の設備が使われず放置冴えていた。


これと同じようなことが起きるのでは?

 
 
 

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