ゴールドマンやモルスタなど大手投資、石油価格予想を再び引き下げ

ゴールドマン・サックス、モルガン・スタンレー、バークレイズやINGを含む大手金融機関は、今週に入り石油価格予想を下方修正している。

石油輸出国機構（OPEC）と非加盟産油国、いわゆるOPEC+が、日量41万1000バレルの供給引き上げを決定したことが大きな要因となっている。

OPECは、今年に入って2回目の供給増加を決めた背景を、「現在の市場ファンダメンタルズが健全である」ためだと説明している。

金融市場では、石油市場の健全性には同意しており、石油価格の下落もあり需要も拡大基調である一方で、世界経済のリセッション（景気後退）やトランプ米大統領の関税政策からの悪影響が懸念されることで、石油市場センチメントが逆に悪化するとの見方もある。

ゴールドマンは、今年の北海ブレント価格予想を63ドルから60ドルに、ウェスト・テキサス・インターメディエート（WTI）を59ドルから56ドルとしている。ゴールドマンの下方修正は、今年3回目。

モルガンは、ブレントを今年第3と第4・四半期予想を5ドル引き下げた。バークレイズとINGは、4ドル下方修正した。

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