米S&P500指数、19％の下げあり得る＝BPNパリバ

BNPパリバは、足元では月初のトランプ関税ショックから立ち直りつつある米S &P500指数が、19％程度下げる可能性があると見ている。

パリバは、米経済がリセッション（景気後退）陥落を回避したとしても、株価下落は避けられないとしている。これは、主に、投資家が先取りの動きを強め過ぎていることが要因だという。

直近の安値からの回復局面で、こうした上昇局面への乗り遅れを心配する向きの買いが多く見られた。しかしパリバは、今後の貿易紛争次第では、企業業績に悪影響が生じる可能性があるとしている。

「今回の反転上昇は、ポジション整理の動きが大きく、相場が『リスク解消』を受けたものではないと考えている。大型ハイテク企業収益が比較的好調であったことも一因だ」としている。

「基本シナリオとしては、企業による収益見通しの下方修正、株価収益（PE）率の低下が、株価を今年安値に押し下げることになる」としている。

過去100年米株動向を精査すると、今回のようにリセッションとは無関係の下げは、PEが15倍程度にまで下げる傾向がある。今回、BNPは、同倍率の18倍までの低下を見込んでいる。「PE18倍とすれば、4600ポイントに相当する」としている。

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