60／40分散運用、足元では機能せず
- sigma tokyo
- 3月21日
- 読了時間: 1分
典型的な個人投資家の分散手法、株式6割／債券4割があるが、トランプ米大統領が進める公的的な経済政策によって、その効果に疑問が出ている。
数十年にわたり市場サイクルにおいてもリスク回避に役立ってきたこの運用手法だが、足元でボラティリティが高まっていることで、リスク軽減の効果が薄れているという。
2月に史上最高値を更新したB&P500指数は10％下落、時価総額では5兆3000億ドルの損失となる。定義上、同指数は弱気相場入りしたことになる。
ナスダック総合指数はさらに大きく下げており、12月高値から14％となる。
これまでの株安局面では、債券は、その下落を補完する機能を果たしてきていたが、こんかいの局面では、そうしたヘッジの役割がまったく機能していない。
コメント