アップルなどハイテク５銘柄は引き続き買い＝ゴールドマン

ゴールドマン・サックスは、限られた超大型株の市場への影響力が過去20年では最大水準にまで増しているなかで、依然としてアップルなどのこうした銘柄の信用力が高く、買いスタンスを続けるべきだとしている。

アップル、マイクロソフト、アマゾン・ドットコム、グーグル親会社のアルファベットとフェイスブックの5銘柄は、S%P500指数全体の時価総額で18％を占めている。

この事実から、2000年のドットコム・バブル崩壊を危惧する声がある。当時は、マイクロソフト、シスコ・システムズ、ゼネラル・エレクトリック（GE）、インテルとエクソン・モービルの6銘柄が同様に市場を支配するような状況にあった。

米株担当チーフ・ストラテジスト、デビッド・コスティン氏は、今回のハイテク大型株が適切に評価されており、業績拡大に向けてしっかりと売り上げを維持している、と分析している。

「S&P500指数の時価総額が、ここまでハイテク5銘柄に集中しているのは、ドットコム・バブル以来のことだ。業績成長の鈍化、バリュエーション低下と株式再投資比率の低下が見込まれるなかで、現在の状況は、2000年よりは持続可能だと言える」とした。

最新のアップル四半期販売高は920億ドル、前年同期比9％増収、市場事前予想よりも4％高となっている。マイクロソフトは、同14％増収、2020年業績自社予想も２ケタの伸びとなるとしている。

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