米イランの衝突の株式市場への影響、短期的に終焉する可能性

Wall Street usually shakes off volatility from US-Iran conflicts, history shows

米国・イランの軍事衝突懸念により米株が乱高下する展開が続いているなかで、バークレイズの統計分析によれば、こうした二国間紛争の悪影響は、短期的に終わる傾向が高いという。

二国間紛争から1カ月経過した時点で、S＆P500指数は、平均0.5％下げている。

しかし、その後3カ月でみれば同2.9％、さらに半年後には同5.5％上昇している。

両国とも全面的な軍事衝突の意向を否定していることから、大きな売りにはつながっておらず、米国のシェール石油生産もまとまった規模となっていることから、原油供給不足もさほど深刻には捕らえられていない。

チャールズ・シュワブのバイスプレジデント、ランディー・フレデリック氏は、「一般的には、想定外の事象が起きれば、ウォルストリートの反射的な対応は売りボタンを押すことになる。この想定外が中東に関係すれば、原油価格が上昇するのも常だ。こうした一連のパターンは、足元でもみられる。そして、傾向的には、こうした反応は、比較的短期で終了する」とした。

「こうしたパターンと価格動向は、まさにこれまでの動きと一致しており、そして、多くのトレーダーがみている展開だ」とした。

これまでの相場展開は、添付の通り。

水平軸は左から、事象、発生した月、１週間、１カ月、３カ月と半年後のS＆P500指数。垂直軸は事象。