米株に不安材料、マネーサプライの減少

2年続く米株強気相場に高バリュエーションが不安材料として指摘されている。これほど大きな注目を集めてはいないものの、マネーサプライを株価暴落を引き起こす弱気材料として配慮が欠かせない。

特にM1は、現金相当の流通量を示し、当座銀行口座もこれに入る。M2は、M1に加え、短期マネーマーケット商品、普通口座、譲渡性預金（CD、ただし10万ドル以下）の2つの指標が注目される。

経済成長には、当然、M2の増加が必要だが、これまでの歴史を振り返ると、M2が歴史的な水準から大きく減少した後には、米経済と株式市場に大きなダメージが生じている。

米連邦準備制度理事会（FRB、中央銀行に相当）によれば、昨年12月のM2マネーサプライは21兆5340億ドル、2022年4月の史上最高である21兆7230億ドルから1890億ドル減少している。これは、0.87％の縮小に相当する。

これ直前の2022年4月から2023年10月までは、年間26％のペースでマネーサプライが増加しており、最新統計によるマネーサプライの減少は小さいものではない。

1870年以降、M2マネーサプライが2％を超えて下げたケースは5回ある。1878年、1893年、1921年と1931-1933、そして今回だ。

これまでのパターンでは、M2マネーサプライの変動とマネーサプライの増減には、株価に正の相関関係をもたらしている。前期5回のうち4回で国内経済が低迷していた。

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